ビックデータとは?米ハイテク企業が牛耳るビックデータについてわかりやすく解説!

そもそもビックデータってなに?

最近また、「ビックデータ」という言葉をよく聞きますよね。

このビックデータとは端的にいうと言葉通り、大きなデータということになります。

例えばコンビニでの購買履歴だったり、毎日皆さんがwebで調べ物をする際に打ち込む言葉もビックデータという扱いになります。

そのデータがなぜ今「ビックデータ」として注目されているのかというと、そのデータを活用したマーケティング戦略が取れる環境が整ったからです。

例えば膨大なデータを格納するデータベースやそういったデータを分析し、適切な広告を表示するアルゴリズムが開発されつつあるからです。

アマゾンを利用していて、自分が欲しそうなものを「おすすめ」として提示されたことはありませんか?

それはアルゴリズムがデータを解析し、的確な提案をあなたにしているということなのです。

つまりそういったビックデータの活用は、企業収益にダイレクトに関わってきますので、昨今「ビックデータ」として注目されているということになります。

大手ハイテク企業が情報を寡占

先程からの流れから分かる通り、このビックデータを活用できる企業にも格差があります。

というのも世界中の顧客購買履歴のデータを所有するアマゾンや、世界中の検索履歴のデータを独占するgoogleなどには、一般の企業では敵わないからです。

目に見えない大きな資産

これらのデータは、データを持つ企業にとって、目に見えない大きな資産ということになります。

そういった意味でも、現在多くの企業がこういったビックデータを集めることに余念がありません。

海外のグーグル、アマゾン、フェースブックなどはそういったビックデータの取り扱い技術は進んでおり、日本の企業は遅れをとっているといった状況になります。

ビックデータの企業格差

そういった点でも企業間における情報格差が広がりつつあります。

ビックデータを保有していない企業は、ビックデータを保有する企業に遅れをとってしまうということですね。

つまり企業間の公平な競争を妨げることになりますので、独占禁止法にも抵触する恐れがあるのです。

国もビックデータの規制ができていない

独占禁止法に抵触するとしても、国は現在、具体的な施策を打ち出せていない状況です。

というのもこういったITの分野は、過去の事例がなく、ビックデータとはなんなのかということを理解している者も少ないからです。

その結果、なかなか規制に踏み出せず、その間に日本の企業は海外の企業に日本国内においてもシェアを取られつつあるということは、なんとなくイメージ出来るかと思います。

実際に国内市場において楽天がアマゾンに抜かれたといった事実からも分かるかと思います。

18年1月時点では、楽天市場が4172万人、Amazonが3823万人と楽天市場が350万人ほどリードしていた。これが4月になると楽天市場3840万人、Amazon3802万人と一気に差が詰まり、7月にAmazon4014万人、楽天市場3947万人と逆転。

引用:日経STYLE

ビックデータの一極集中における問題

またビックデータの一極集中ではもう1つの問題も生じています。

プライバシーはどこまで守られるのか?

その問題とは我々のプライバシー問題です。

例えばこれは私の実体験なのですが、アマゾンで欲しい書籍を探しておりましたが、評価があまり良くなかったので、購入を見送りました。

そして数日後、スマホアプリのLINEをいじっていると、なんとLINEの広告に私が買おうとしていたその書籍が表示されていたのです。

つまりアマゾンがLINEに私のアマゾン検索履歴を売っていたということであり、個人情報が自身の知らない場所で取引されていたということになります。

こういった個人情報の許可ない活用については、今後なにかしらの規制が入るということが予想されます。

まとめ

確かに今後、ビックデータの扱いに対する規制は増えてくることが予想されます。

しかしながら、そのようなデータを活用する企業は間違いなく成長していくともいえます。

逆にデータを活用できない企業は、企業間における競争を勝ち抜き生き残ることができなくなるでしょう。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です