アマゾンエフェクトの意味とは?アマゾンに世界中のショッピングモールが閉鎖に追い込まれる!?

アマゾンエフェクトとは?

皆さんはアマゾンエフェクトをご存知ですか?

アマゾンエフェクトとはインターネット通販サイト「アマゾン」の急成長に伴い様々な市場で進行している混乱や変革などの現象を指すワードです。

米国だけでなく、日本企業においてもこのアマゾンエフェクトの影響は顕著に現れています。

【関連記事】家電量販店の今後の未来は?ビックカメラやヤマダ電機はどうなる!?アマゾンエフェクトによる影響?

株式の投資判断をする上で、このアマゾンエフェクトを知ることはファンダメンタルズ的な視線で相場を見る事に役立ちます。

日本市場にどういった影響があるのか事前に知っておきましょう!

アマゾン恐怖銘柄指数(Death by Amazon)

deathbyamzn
参照:BESPOKE

ちなみにアメリカではアマゾンエフェクトで収益下振れが見込まれる小売関連銘柄約50社で構成される「アマゾン恐怖銘柄指数(Death by Amazon)」も設定された。

Death by Amazon….

なんともダイレクトなネーミングですが、それだけアマゾンが他業種を侵食し始めている表れでもあるといえるでしょう。

アマゾンエフェクトの影響

それでは早速アマゾンエフェクトの内容についてみていきましょう。

世界中のショッピングモールが閉鎖?

米国では消費者の購買行動が実店舗からオンラインショッピングへと移行したことで、米国内の百貨店やショッピングモールが閉鎖に追い込まれています。

よくアマゾンと比較して出されるのが、米国大手小売業「ウォルマート」ですね。

ウォルマートといえば、アメリカ合衆国アーカンソー州に本部を置く世界最大のスーパーマーケットチェーンですが、アマゾンの成長につれて株価が冴えません。

ウォルマートはアマゾンの影響により、ブラジルや英国での事業を縮小し、日本でも西友の売却に動いています。

上の図はアマゾンとウォルマートの時価総額ですが、アマゾンの時価総額が増えるに従い、ウォルマートの時価総額が減少しているのが分かるかと思います。

つまりアマゾンの株価が上昇すると、ウォルマートの株価が下落するといった逆相関の関係にあるということになります。

生活用品も生鮮食品でなければ大概アマゾンで買うことがでるため、ウォルマートはアマゾンに顧客を奪われてしまっているという状態にあるのです。

クラウド事業にも参入!

またアマゾンはクラウド事業にも参入しており、本業のネット販売(EC)よりも利益率は良く、この事業はアマゾンを支える収益の柱となっています。

このサービスはAWS(アマゾンウェブサービス)と呼ばれるもので、利益率は25%と非常に高く売上げも順調に伸び続けています。

実はクラウドサービス自体、アマゾンがはじめたものです。

あまりにもアマゾンのAWSでの業績が良いため、MicrosoftやGoogleがこの分野へ参入し、できるかぎりのシェアをもぎ取ろうと奮闘している状態です。

このように大企業がしのぎを削る寡占市場に今後、新規企業が新規に参入するのは非常に難しいと考えられるでしょう。

映像コンテンツ事業にも参入

「アマゾンプライムビデオとは」の画像検索結果

参照:アマゾンプライムビデオ

またアマゾンは映像コンテンツ事業にも参入しています。

この事業は「アマゾンプライムビデオ」と呼ばれ、月額400円で映画やドラマ、アニメが見放題になります。

400円という価格に加えて、テレビ番組や映画をレンタルまたは購入することもできるため、ツタヤやゲオを利用する人が減るというアマゾンエフェクトもおきています。

加えてアマゾンプライムビデオではオリジナルコンテンツも提供しており、ダウンタウンの松本人志監修のドキュメンタルなどは、地上波のテレビが顔負けしてしまうぐらいのおもしろさなのでおすすめですよ!


参照:アマゾンプライムビデオ

今後、テレビがアマゾンプライムやネットフリックス、YouTubeなどに移行していくのも時間の問題だといえるでしょう。

【関連記事】テレビ業界は衰退へ!5年後にはネットメディアが主体に!?テレビからYouTubeへ!

まとめ

アマゾンは米国を中心に事業展開しているため、日本における影響は米国と比較すると1/10と限定的となっています。

米国のネット通販の年末商戦ではアマゾンのシェアが45~50%を占めたともいわれる。一方、日本では経済産業省の推計で物販や音楽配信などのネットサービスの市場規模が16兆円程度とみられるなか、アマゾンの日本での売上高(17年)は1兆3000億円程度。前年比14%増と急伸し、小売業としては家電量販最大手のヤマダ電機に迫る規模を誇るが、米国の10分の1程度にとどまる。

引用:日経新聞

裏を返すとまだまだ日本に対するアマゾンの影響力が低いことを意味し、今後ますます日本企業がアマゾンエフェクトを受ける可能性があるということを意味しています。

アマゾンの事業拡大による影響を受けそうな企業の株を長期的に持つのは、極力避けるようにしましょう。

 

FANG銘柄であるアマゾンですが、アマゾン以外のFANG銘柄も好業績です。ネットフリックスは上場時と比べると株価が400倍となっています。

興味ある方は下の記事を参考にしてください。

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