家電量販店の今後の未来は?ビックカメラやヤマダ電機はどうなる!?アマゾンエフェクトによる影響?

家電量販店の現在の状況

今回は家電量販店の現状と今後について解説していきたいと思います。

ビックカメラやヤマダ電機などの小売り家電株を買おうと考えている方は参考にしてみてください。

一時期はインバウンド消費で好調

2014年から始めたアベノミクス相場と円安、海外の好景気が要因となり、一時期家電量販店の業績は好調でした。

特に円安により、海外からの訪日客が増加、そして中国人の爆買いという大きな需要があった時期があったのです。

【関連記事】外国人観光客が増えている理由は!?インバウンド消費で株や為替に与える影響とは?

現在の株価は横這い

しかしながら現在の大手家電量販店の株価は横這いとなっています。

◆ビックカメラ株価

◆ヤマダ電機株価

一時的な円安による海外需要により株価は上昇しましたが、現在では経営的にも厳しい状況が続いています。

それでは次になぜ家電量販店の経営は厳しくなりつつあるのか説明していきたいと思います。

 

話は逸れますが、家電量販店の株主優待は個人的にヤマダ電機がおすすめです。長期で保有すればするほど、優待利回りが上昇します。

興味がある方は下の記事を参考にしてください。

【関連記事】ヤマダ電機(9831)約5万円で年間3000円の優待券!? 長期保有すればするほどお得に!

なぜ家電量販店は厳しい経営状態なのか

アマゾンエフェクトによる影響

家電量販店の経営に大きな影響を与えているものが、Amazonです。

Amazonでは家電も取り扱っている為、Amazonの方が安ければ、実店舗で商品を触ってAmazonで注文するという事も十分に考えられます。

実際にそういった消費者は少なからず一定の割合で存在しています。

Amazonでは家電量販店のように営業マンや実店舗を構えて営業しない分コストを削減することができ、商品の値段を下げることができるのです。

こういった流れは家電以外にも、波及しており米国ではショッピングモールや百貨店などが閉鎖に追い込まれています。

これをアマゾンエフェクトというのですが、日本でも徐々に波及してきており家電量販店が影響を受けるといった状態になっているのです。

【関連記事】アマゾンエフェクトの意味とは?アマゾンに世界中のショッピングモールが閉鎖に追い込まれる!?

人件費と販売店舗の運営費用が重荷に

また昨今の人件費の高騰により、家電量販店の経営は厳しくなっています。

都内では時給1000円越えも珍しくありません。

それだけ人が集まりづらくなっており、小売企業の経営を圧迫している要因となっているのです。

人件費が上がれば、その分を売り上げでカバーしなくてはいけませんので、価格競争においてもAmazonに軍配が上がるというわけです。

家電量販店の今後は

潰れはしないが現在以上の事業拡大はない

以上のことからも家電量販店の現在の状況が厳しいという事は分かったかと思います。

ただし、店舗で実物を見て買いたいという顧客も一定割合存在するという点で、今後も家電量販店は残り続けるでしょう。

ただし、市場自体はネット企業に浸食されつつあるので、事業の拡大自体はなく、守りの経営となってくることが予想されます。

 

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