目次
外資系企業は給料が高い
日系企業と外資系企業の給料の差
外資系の企業は全般的に年収が高いです。大手の外資系企業であれば20代のうちに年収1000万を超える可能性もあります。(入社するのはそれなりに大変ですが)
年収1000万以上となると日系企業では、ある程度の企業で何かしらの役職についていないと稼げない額ですよね。
今回は日系企業と外資系企業でなぜここまでの給与差あるのかということを説明していきたいと思います。
日系企業の給与体系
まず日系企業の給与体系を考えてみましょう。日系企業には基本的に「年功序列」という古い慣習が存在するのはご存知かと思います。
多少昔よりはマシになりましたが、間違いなく現在も年功序列は存在しています。
年功序列とは勤務年数に応じて給与が上がっていくという制度になります。
日系企業のメリット・デメリット
日系企業のメリット
- 安定している
- 手厚い福利厚生
- 様々な業務を経験できる
◆安定している
日系企業の1番のメリットが「安定している」ということです。
基本的に悪さをしない限りはどんなに仕事ができなくてもクビにされることはありません。
私が以前勤めていた某日系大手証券会社では「怒られる事さえ我慢すれば、どんなに仕事ができなくても40代後半に年収1000万超える」と言われていました。笑
これは成長性という面から見ればマイナスですが安定を1番に考えた場合、メリットということができます。
◆手厚い福利厚生
また日本企業の福利厚生は非常に充実しています。例えば退職金や家賃補助であったり、昼食に補助がでる会社も存在します。
外資系ではそういった福利厚生はほとんど存在しません。
◆様々な業務を体験できる
日本企業はスペシャリストの人材を育てるというよりもゼネラリストの人材を育てます。ゼネラリストとは、ビジネスにおける広範囲の知識や技術、経験を有する人材のことです。
よって日系企業では営業部門であったり人事部門であったりと様々な業務を体験することができます。
日系企業のデメリット
- 頑張っても給与が上がらない
- 専門性が身に付かない
◆頑張っても給与が上がらない
日系企業は年功序列です。よって若いうちはいくら人より成果を出そうが、給料はそこまで上がることはありません。
頑張っても変わらないなら頑張らなくてもいいよねといったモチベーションの低下にも繋がります。
◆専門性が身に付かない
ゼネラリストとして幅広い業務を経験することができますが、特定の分野に特化した専門性も身につける事が難しくなります。
外資系企業のメリット・デメリット
外資系企業のメリット
- 給与水準が比較的高い
- 専門性を追求できる
◆給与水準が比較的高い
外資系企業の1番のメリットが給与水準が高いことでしょう。能力次第で20代から年収1000万代になる事も可能になります。
当然入社も難しくなりある程度の英語力を求められることになります。
◆専門性を追求できる
外資系企業は日系企業のように総合職といった形で職種を募集せず、特定の業務に絞った職種を募集します。
そして入社後は募集内容の業務のみ行えばよく、その分野の専門性を極めることできます。
外資系企業のデメリット
- とにかく激務
- 外資系企業はできなければ首を切られる
◆とにかく激務
外資系企業はとにかく仕事が激務になります。日系企業よりも給与水準が高いため当然結果も求められる事になるからです。
私の知り合いで某コンサルティング会社に勤めている友人は、忙しい日は朝6時出社の次の朝の3時帰りまで仕事をするそうで「人間らしい生活がしたい…」と言っていた事は今でも印象に残ってます。。。
◆外資系企業はできなければ首を切られる
外資系の企業は専門性を求められるだけあり、その専門性の分野で一定の成果を上げることができなければ首になります。
高い給料をもらっている分、それ相応のリスクを取ることになります。
まとめ
リターンにはそれ相応の対価が伴う
日系企業と外資系企業について説明してきましたが、外資系企業は給料が高い分リストラや激務というデメリットがあることを知ってもらえたと思います。
投資と同じで高いリターンにはそれなりに対価を支払わなければなりません。
ある程度の給与で安定した生活を送りたいならば日系企業をお勧めしますが、安定を捨ててでも一攫千金を狙いたいという気持ちがあれば外資系企業をお勧めします。
私が考える最強の働き方とは
私が個人的に考える最強の働き方とは、リスクを押さえつつ大きなリターンを狙う方法です。
その方法とは、日系企業で安定したサラリー収入を得つつ副業をするという方法です。
副業はうちの会社は禁止されているよという方もいるかとは思いますが、現在働き方改革の一環として国が副業を推進するようになってきました。
働き方改革の一環で副業に焦点が当たっています。厚生労働省は今年初め、企業や、働く人向けのガイドラインを公表し、副業を促進しています。
背景には労働力人口の減少があります。副業が活発になれば、1人の人が複数の仕事に携わり、労働力不足の解消につながります。働く人の側も、収入の増加、キャリア形成、スキルアップ、自己実現の追求を期待できます。
引用：NIKKEI STYLE
副業の方法は多種多様、人それぞれです。
例えば仕事での技術を活かし副業でフリーランスとして収入を得るといった方法や、将来的な独立のために土日になにかしらのビジネスを始める方法、またＦＸ投資などで月に数十万円勝てるようになるなどといった様々な方法があります。
外資系企業だと激務のため副業に時間を回すことが大変困難になるので、副業をする場合は日系企業の方が向いているといえるでしょう。
もし、現在副業を考えている方がいたら今週末にでもはじめてみてはいかがでしょうか？
会社に属さず給料以外でお金を貰うということは、はじめは非常に難しいことに思えるかもしれません。しかし長期的な目線で取り組めばいつか必ず結果が出ます。
長期的に取り組める自分の強みを探し、是非副業を試してみてください！
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